マウスピース矯正
徳島県板野郡藍住町の歯医者「さいじょう歯科」の
目立たないマウスピース型の矯正装置：インビザライン
まずはお気軽に
矯正相談・カウンセリングへ
プライバシーに配慮した個室のカウンセリングルームを備え、患者さまのお悩みやご要望をしっかりとお伺いしております。治療方法だけでなく、費用や期間、メリットやデメリットなど不安や疑問についてもきちんと説明をさせていただきます。
矯正歯科治療は自費診療となりますが、「矯正相談」に関しては保険診療で行うことができますので、どうぞお気軽にご相談ください。
マウスピース矯正とは？
付けていることがほとんど目立たない「透明なマウスピース」型の矯正装置を用いた歯並びの矯正方法です。一般的な矯正装置に見られる銀色のワイヤーを使用しないため、矯正中でも周りから装着していることが気づかれにくくなっています。
また、食事や会話もしやすく、患者さまご自身で簡単に装置を取り外すこともできるのでお手入れも楽にできます。近年、幅広い世代の方々から注目を集めている人気の矯正治療法です。
インビザライン矯正*とは？
マウスピース型の矯正装置は国内外の様々なメーカーが開発していますが、中でも全世界1800万人以上の患者さまに利用されているメーカーブランドが、「インビザライン」です。
形の異なる複数のマウスピース型の矯正装置（アライナー）を段階的に交換していくことで、徐々に歯並びを整えていきます。インビザライン矯正は、最初の検査で測定した歯型をもとに緻密な計算を行い、全マウスピースを作成します。これにより歯型取りは基本的に最初の1回のみで完了でき、患者さまの負担を軽減することができます。
お口の状態によってはマウスピース矯正が適用できないケースもございますので、まずはお気軽に検査にお越しください。
口腔内スキャナーで楽に検査
（歯の型取り）を行えます
当院では患者さまのご負担を軽減するために、口腔内スキャナーを導入しております。口腔内スキャナーとは、簡単に素早くデジタル印象（歯の型取り）などを行える機器です。
短時間かつ簡単な操作で口の中全体のデータを取ることができるため、従来の歯型とりの方法と比べて患者さまの検査のご負担を非常に少なくすることができます。嘔吐反射のある方にも安心してご利用いただけます。
マウスピース矯正のメリット
目立たない
透明で目立ちにくい装置です。付けていることを周りにほとんど気付かれることなく、歯列（歯並び）の矯正治療を行うことができます。
通院回数が少なくて済む
歯の型取り（印象採得）が最初の1回でできます。定期的な通院回数も少なくて済むので忙しい方にもおすすめです。
取り外しが自分でできる
患者さまご自身で簡単に取り外しが可能です。食事や歯のお手入れもしやすく、お口の環境を清潔に保ちやすくなっています。
金属アレルギーの心配がない
透明な特殊プラスチック素材でできているので、金属アレルギーの方も安心して適用できます。
マウスピース矯正のデメリット
自己管理が重要
矯正装置の装着時間や治療方法など、事前にお伝えする内容をきちんと守っていただけないと、治療期間が伸びたり仕上がりに違いが生じてしまう場合があります。
適用できない症例がある
お口の状態によっては適用できない場合があります。
ただし、インビザラインは過去のデータの蓄積や治療技術の向上により、幅広い歯並びのお悩みに適用できるようになってきていますので、適用の可否についても、まずはお気軽にご相談ください。
マウスピース矯正
インビザラインの治療
の流れ
矯正相談・初診カウンセリング
患者さまのお悩みやご要望を丁寧にお伺いします。お口の中を拝見しながら大まかな治療法などをご説明していきます。
矯正治療の開始時期や費用面など含め、気になることがありましたら何でも気軽にご質問ください。
各種検査
患者さまの症状やご希望に合わせた適切な治療計画を立てていくために、事前に様々な検査を行います。
お口やお顔の写真撮影、レントゲン撮影、お口の型取りなどを行い、それら資料をもとに的確な診査・診断を行います。
治療計画のご説明
各種検査の診断結果と治療計画をわかりやすくご説明します。
矯正期間
治療計画に沿って矯正装置を装着します。医師の指導のもと、日々のセルフケアと自己管理が大切になります。
始めるタイミングや定期的な通院は、お口の状態に合わせて行います。
保定期間
歯を動かす動的な矯正治療を終えたら、保定期間へと移行します。歯を理想的な位置に動かしても、そのまま放置すると元に戻ろうとする力が働くため、後戻りしないようにリテーナー（保定装置）を装着します。
こちらの装置も患者さま自身で取り外しが可能です。保定期間を経て安定が確認できたところで、矯正治療は全て終了となります。
※インビザラインは完成物薬機法対象外の矯正歯科装置であり、承認薬品を対象とする医薬品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。
